三協グループの
サステナビリティにおける3つのテーマ
三協グループでは環境、社会、ガバナンスからそれぞれのテーマを選び、それらをサステナビリティのテーマとして掲げています。
環境(ENVIRONMENT)については「未来の環境を育む」、
社会(SOCIAL)については「誰もが働きやすい環境」、
企業統治(GOVERNANCE)については「持続可能な経営基盤」を
テーマとしています。
三協グループサステナブルビジョン
地球の一企業である私たち三協グループは、事業活動の中で環境課題や社会課題と向き合い、”三者の和”を礎としたステークホルダーとの価値共創を通じて、持続可能な未来を育んでまいります。
未来のために
私たちができること
三協グループの
サステナビリティにおける3つのテーマ
三協グループでは環境、社会、ガバナンスからそれぞれのテーマを選び、それらをサステナビリティのテーマとして掲げています。
環境(ENVIRONMENT)については「未来の環境を育む」、
社会(SOCIAL)については「誰もが働きやすい環境」、
企業統治(GOVERNANCE)については「持続可能な経営基盤」を
テーマとしています。
それぞれのテーマにおける
マテリアリティ(重要課題)について
未来の環境を育む」をテーマに気候変動対策・資源ロス削減、「誰もが働きやすい環境」をテーマに働き方/多様な人材の活躍、人材育成・健康経営、「持続可能な経営基盤」をテーマにガバナンス・品質/安全をそれぞれマテアリアティ(重要課題)として策定しています。
環境(ENVIRONMENT)未来の環境を育む
マテリアリティ(重要課題)気候変動対策・資源ロス削減
社会(SOCIAL)誰もが働きやすい環境
マテリアリティ(重要課題)働き方/多様な人材の活躍、人材育成・健康経営
企業統治(GOVERNANCE)持続可能な経営基盤
マテリアリティ(重要課題)ガバナンス・品質/安全
マテリアリティ(重要課題)と
取り組みに関連するSDGs
三協グループでは持続可能な未来を築くために、重要な課題であるマテリアリティに真摯に向き合っています。SDGs(持続可能な開発目標)も意識し、世界の課題に対処するための戦略的な取り組みを実践しています。
環境(ENVIRONMENT)未来の環境を育む
気候変動対策・資源ロス削減
社会(SOCIAL)誰もが働きやすい環境
働き方/多様な人材の活躍、人材育成・健康経営
企業統治(GOVERNANCE)持続可能な経営基盤
ガバナンス・品質/安全
具体的な取り組み
三協グループは、重要な課題であるマテリアリティに基づいて具体的な取り組みを行っています。
これらの取り組みを持続的に推進し、サステナビリティを基盤に、より良い未来を共に築き上げていくことを目指しています。共に築き上げる素晴らしい未来への思いを胸に、さらなる成長と進化を続けていきます。
指標:CO2排出量削減
(算定後に目標設定)
気候変動対策
エコアクション
・使用電力量を各拠点で集計
・社用車を低燃費車両に順次切り替え
・ソーラーパネルの設置(太田物流センター:設置済み/サナック本社工場:予定)
コンテナラウンドユース
・運送業者様に依頼し、実施中
モーダルシフト
・航空便の代わりに原則船便を使用
資源ロス削減
廃棄物の削減
・低耐性の木パレットから高耐性のプラスチック
パレットに切り替え、対応企業へ配布
廃棄する木パレット
のリサイクル
・リサイクル業者様に持ち込み
社内資源ロス削減
・節水
・DX化導入による紙使用削減
ゴミ/廃棄物管理
・廃棄量の調査
・自治体年次マニフェスト管理
指標:エンゲージメントスコア
地域活動
防災活動
・避難訓練の実施・避難場所の周知
(全拠点/年1回)
災害/救済活動
・AEDの設置(本社/太田物流センター)
・液状化対応の水中ポンプ設置(本社)
・会社の自販機を災害対応用に切り替え検討
働き方
多様な人材の活躍
多様な働き方
・テレワークの推奨
・フレックス導入予定
・子育て世代のパート社員に対する
時短勤務制度の整備
長時間労働の防止
・定時退社デー(週2回)
・労働時間の分析、対応(月1回)
・残業時間の確認(毎月)
・経営会議における是正指導
DX化による
業務効率向上
・バーコード化/RPA化(17000分/月)
・経費精算システム等ICTツール活用
・AI(サイランスプロテクト)導入済
育児/介護休暇
の取得推進
・男性が育休取得しやすい雇用環境の整備
多様な人材の活躍
・女性/高齢者の活躍推進
・外国籍の人材活躍
ハラスメント対策
・全社員とハラスメント禁止に関する誓約書
取り交わし
・通報窓口設置/社員周知
(相談対応率 100%)
・ジェンダーフリーの取り組みとして制服
撤廃2022年
人材育成
研修/教育の機会提供
・通信教育制度の見直し
・外部研修機関の導入
・ポータブルスキルやビジネススキル
(マナー/報連相PCスキルなど)の強化
資格取得の推進
・会社が推奨する資格を賞与査定に反映
人事評価制度
・全社共通、部署共通の透明度、
公平性の高い人事評価の実施
・部署異動アンケートの実施
健康経営
労働安全衛生管理
・安全衛生委員会の実施
・ヒヤリハット改善
・備品点検実施
・定期健康診断実施率100%
メンタルヘルスケア
・ストレスチェック実施
・産業医とのパートナーシップ
・休職者の復職サポート
(面談の機会/産業医のカウンセリングなど)
指標:
ガナバンス
コンプライアンス対策
・法規制遵守
・通報制度設置
・環境方針、品質方針の策定
リスクマネジメント強化
・個人情報保護方針の整備、見直し実施
・業務の標準化推進
・全社におけるBCP作成
・社内で連携し部署ごとのマニュアル作成
(指導含む)
品質/安全
品質マネジメント管理
・ISO14001(環境マネジメント/2004年〜)
・ISO9001(品質マネジメント/2001年〜)取得
法令遵守
・RoHS指令
(電気・電子機器に含まれる特定有害物質の使用を制限するEU(欧州連合)の規制)の遵守
・紛争鉱物(Conflict Mineral)の不使用
・グリーン調達ガイドラインを策定予定
・フェアトレード実現に向けた取組み検討